お役立ち情報

エンジニアを採用・育成する手間と時間がかからない

システム開発を外注すれば、エンジニアを自社で採用・育成する手間と時間がかかりません。自社で新たに採用しようと思っても、近年のエンジニア不足では、優秀な人材をすぐに採用できるとは限らないのです。自社にシステムに詳しいスタッフがいなくても、外注であれば安心して開発を進められます。

開発設備を揃えるためのコストがかからない

自社でシステムを開発する場合は、開発設備を揃えるためのコストがかかります。一方で、外注すればシステム開発会社の設備で開発できるため、社内設備にコストをかける必要がありません。社内の設備が不十分な場合や、開発設備にかかるコストを抑えたい場合は、システム開発を外注するのがおすすめです。

人件費を変動費化できる

自社でエンジニアを雇うと、固定給やボーナスなどが発生するほか、社会保険料を負担する必要があります。一方でシステム開発を外注すれば、必要なときに人件費を支払うだけで済みます。人件費を変動費化できるのは、コスト面で大きなメリットです。

自社エンジニアが、必要な開発に集中できる

自社にもエンジニアがいる場合、システム開発の外注によって効率的な分業体制が整います。たとえば、既存システムの拡張開発をしながら新規事業にも取り組みたい場合、自社エンジニアだけでは手が足りなくなるでしょう。そこで既存のシステム開発を外注すれば、自社エンジニアは新規事業などの必要な開発に集中できます。会社全体の成長を叶えるためにも、必要に応じて業務を外注するのはおすすめです。

システム開発のノウハウが自社に蓄積しない

システム開発を外注する場合、ノウハウが自社に蓄積しない点がデメリットです。システム開発会社のなかには、システムをパッケージ化して、一部分をカスタマイズするところもあります。そのような場合、システムの内部はブラックボックス化していて、ノウハウを把握するのが困難です。今後も継続してシステム開発を外注するのであれば、自社にノウハウが蓄積していなくてもそれほど問題ありません。しかし、将来的にシステムを内製化する予定の場合は、とくに注意が必要です。

外注管理の手間がかかる

システム開発を外注すれば、スケジュールのすり合わせやこまめなコミュニケーションなど、外注管理に手間がかかります。外注先は、自社の業務をはじめから完全に理解しているわけではないため、不備のないシステムを作るにはこまめなコミュニケーションが不可欠です。

必ずしも思い通りのシステムになるとは限らない

外注先はシステム開発のプロではありますが、発注者の事業に精通しているわけではないため、必ずしも思い通りのシステムになるとは限りません。システム開発に失敗しないためには、発注側があらかじめ社内でシステムの目的や内容を明確にし、外注先にしっかり伝えることが重要です。

思っていたより費用がかかる可能性がある

システム開発を外注すると、思っていたよりも費用がかかることがよくあります。開発要件が途中で変更するなどして、追加の開発費用が請求されることもあるのです。追加費用を少しでも抑えられるよう、最初の設計段階で外注先としっかりコミュニケーションをとる必要があります。

情報漏洩のリスクもある

システム開発では、顧客の個人情報など社外秘のデータを扱います。そのようなデータを外注先に共有する際、情報漏洩のリスクもゼロではありません。情報漏洩を未然に防ぐために、必ずNDA（秘密保持契約）を締結しておきましょう。

自社の事業内容・求めているシステムを明確に伝える

システム開発で失敗しないために、発注側は外注先に対して、自社の事業内容や求めているシステムを明確に伝えることが大切です。そのためには「どのようなシステムを作りたいのか」「課題解決のためにどんな機能が必要か」など、システムのイメージを事前にはっきりさせておく必要があります。

求めているシステムのイメージが曖昧なままプロジェクトを進めてしまうと、無駄な機能が実装されたり、必要な機能が不足したりして、開発が失敗に終わる恐れがあります。このような事態を防ぐためにも、社内で明確にした要望を外注先にしっかり伝えましょう。

要件定義をしっかり確認する

システム開発会社は、発注側が用意したRFP（提案依頼書）に基づいて、要件定義書を作成します。要件定義書は、その後の設計のベースになる重要な書類です。要件定義書ができた時点で、発注側もしっかり確認し、不具合がないかどうかをチェックしましょう。

外注先に丸投げしない

システム開発を外注する際、外注先に丸投げしない姿勢が大切です。「専門的なことはわからないから」と丸投げした結果、思っていたようなシステムが完成しなかったという事例はよくあります。外注先に丸投げするのではなく、進捗状況や設計の内容などについて、積極的にヒアリングを重ねましょう。