お役立ち情報

業務をシステム化する自社アプリ、ソフトウェア開発までの道のり

従業員が変わることで起こりやすい業務上の問題

新人に仕事を教える

一つの業務を何年もの間、同じ従業員に任せるのは理想的だと思います。なぜなら、一度マスターしてもらうだけで済みますし、慣れていけば常に同じクオリティが期待できるからです。しかし、従業員はいつも同じ顔ぶれとは限りません。たとえ、正社員雇用であっても、何らかの事情で早期退職をすることは十分あるでしょう。また、企業によっては異動があったり新人従業員が入社すれば新たに業務を教えたりする必要が出てきます。ここでは、従業員が変わることで業務にどのような問題が出やすいのか考えてみましょう。

新たにゼロから教えなければならない

まず、何が大変かといえば、業務をゼロから教えていくことです。中途採用で同じような業務を経験している場合でも、自社のルールに則って覚えてもらう必要が出てきます。新卒の従業員や未経験者となると、さらに時間を要するかもしれません。従業員数自体が少ない企業の場合は、新たに教えるだけでも大変です。実際には、業務内容によって異なりますが、新人従業員がしっかりと業務を覚えてくれるまで、マンツーマンで教育しなければならないケースも出てきます。

実は、仕事を教える苦労は、新人従業員だけが原因ではありません。教える側にも問題がある場合もあるのです。例えば「仕事自体はできるのに人に教えることは苦手」といった人もいます。説明がうまくできなかったり、相手が覚えるペースが読めなかったりすると、ルールや手順が正しく伝わらない可能性が高くなってしまうでしょう。場合によっては、新人従業員が間違えた解釈のまま業務を覚えてしまうことも考えられます。しかし、他に仕事を教える人がいなければ、その状況を変えるのは難しいです。

従業員の離職率が高い職場であれば、従業員が変わるたびに仕事を教える苦労を伴うでしょう。業務によっては、入れ替わりが多い職場があったり、教えるスタッフさえ確保できない職場もあったりする可能性も否めません。新人従業員が入社するたびに新たに業務を教えるのは、時間も労力もかかる大変な作業だと思います。

業務のクオリティを維持することが難しい

同じ業務であっても、人間がこなしていく以上、担当する人によってバラつきが出るのは仕方のないことです。業務を完遂するまでにかかる時間も違うでしょうし、なかには上手にこなせない人もいるでしょう。基本的な流れを覚えてもらっても、結果に違いが出やすくなります。そのため、従業員が変わるたびに業務を覚えてもらう場合は、同じクオリティを維持することが困難です。見た目の印象が伴うような感覚に左右される業務なら、なおさら差が出やすいのではないでしょうか。

例えば、商品のラッピングなどがその一例です。同じ商品でも、贈答用として購入してもらう場合と自宅用では包装に違いが出てきます。流れを一通り教えておいても、「どの程度の見た目を完成とするのか」については個人差が出てしまうでしょう。自分なりに完成度を高めてくれるような従業員ならよいですが、なかには手を抜くことを考える従業員もいるかもしれません。これは、事務的な業務にもいえることで、個人によって感じ方に違いがある業務ほどバラつきが出やすくなります。

業務内容によってはクレーム対象になる

業務のクオリティを維持できない場合、業種によっては顧客のクレーム対象になることも考えられます。先述したラッピングなどもそうですし、製品の製造に伴う業務ならなおさらです。サービスを提供する業種も、顧客のクレームを受けやすくなります。製品やサービスのクオリティが下がると、顧客が直接指摘してくれる場合もあれば、インターネット上でレビューや評価として返ってくることもあるでしょう。しかし、最も怖いのは何も言わずに離れてしまう顧客です。

「以前に比べて質が落ちた」「サービスが悪くなった」と感じることが出てくると、黙って離れてしまう人が日本人には多い印象があります。つまり、どのような形であれ、原因に気づける分クレームを受けるほうがよいということです。ただ、いったん顧客離れが起こってしまうと、信頼を取り戻すまでには時間を要します。業務のクオリティが下がり、それが社会的な評価につながるのは、企業にとって命取りになることも考えておいたほうがよいと思います。

業務をスムーズに継承する手段としてシステム化が有効!注意点とポイントは?

業務のシステム化

業務をスムーズに継承する有効な手段として、「業務のシステム化」があげられます。システム化してしまえば、従業員による業務のバラつきを抑えることが可能です。業務内容によっては、完全に均一にすることは難しいかもしれません。しかし、それでも一定のクオリティを維持することはできるでしょう。何より、教える人によって差が出てしまうことも防げます。また、新人従業員に教える時間を削減できるのもメリットです。では、業務をシステム化する際にどのような点に注意し、ポイントを押さえておけばよいのか紹介していきたいと思います。

システム化の意味を誤解しない

はじめに注意しておきたいのは、システム化の意味を誤解しないことです。システム化という言葉を聞くと、どうしてもデジタルな方法だけをイメージする人は多いかもしれません。そうなると、デジタルツールが苦手な人の場合は、敬遠することもあるでしょう。そもそも、システムとは「体系や制度」という意味を持っており、「ある目的を果たすために組織化する」ことをいいます。つまり、「必ずしもデジタルな必要はない」ということです。システム化を図るとは、「新人従業員でも覚えやすく、誰がやってもバラつきを出すことなく業務をこなせる体系作り」と考えておけばよいのではないでしょうか。

誰が見ても理解しやすい内容にしておく

従業員が変わっても、スムーズに業務遂行するには、誰が見ても理解できる内容にすることもポイントです。システム化を担当した従業員しかわからないような内容では、意味がありません。また、見る人によって捉え方が変わってしまうようなあいまいなものも避ける必要があります。新人従業員に教える時間を削減するということを考え、未経験者でも理解しやすいものにしておくことが大切です。新人従業員は、自社の製品やサービスを完全に把握できているわけではありません。

そのため、初めて目にする人でもわかりやすい内容にしておく必要があるのです。業務によっては、専門用語の解説などもあったほうがよいと思います。特に、自社で独自の方法を取り入れているような場合は、たとえ同業他社から中途入社した従業員でもわからないことも出てくるからです。場合によっては、新人従業員が間違えた解釈のまま覚えてしまうこともあります。従業員によってバラつきが出ることなく同じクオリティで業務をこなせるよう、ルールを決めておくとよいでしょう。

閲覧しやすい手段を選ぶ

せっかくシステム化をしても、使いにくいものでは役に立ちません。いつでも必要なときに閲覧でき、使いやすい方法でシステム化を図っておくことがポイントです。そう考えると、アナログな方法とデジタルな方法の2種類で用意しておくのもよいでしょう。デジタルな方法ならアプリやソフトウェアを開発がおすすめです。ソフトウェアは、本来OSなども含めたソフトウェア全般のことですが、一般的にパソコンで使うアプリケーションソフトを指します。パソコン上で業務の流れを見てもらえれば、新人従業員に教える時間を削減することが可能です。例えば、新人研修のときに活用することで、先輩従業員が直接教育する労力を減らすことが期待できます。

スマートフォンやタブレットでも閲覧できるアプリも用意しておけば、場所にとらわれることなくいつでも業務内容を確認してもらえるでしょう。しかし、業務内容によっては社外での閲覧は好ましいとはいえません。そう考えると、スマートフォンでも気軽に閲覧できるアプリも取り入れるかどうかは、業務内容によって判断したほうがよいと思います。ただし、社内だけで使用する専用のタブレットやスマートフォンを用意する方法も考えられます。アプリの場合は、従業員が個人の端末にインストールできないよう注意が必要です。従業員が退職した場合でも、必ずアプリを削除するとは限りません。情報漏えいが心配されるため、個人の端末は使わせないことは重要なポイントです。

そのためにも、アプリを活用するときは必ず社内専用のタブレットなどを用意するようにしましょう。また、アプリやソフトウェアといったデジタルツールを使うには、必ずバックアップを取ることが必要です。ただ、開発を外注した場合は、依頼した制作会社にデータが管理されていると考えるのが一般的でしょう。変更が出た場合のアップデートも、引き続き依頼する必要性が出てくるためです。

複雑な業務はいくつかの項目に分けて作成する

業務のシステム化が複雑な場合は、項目ごとに分けるなどの工夫をしたり、いくつかのパターンを想定したりすることが必要です。例えば、接客業ならトラブルが起こったときや緊急事態に備えておくことも求められます。季節や時間帯によって、対応が変わることもあるかもしれません。実際には、業務内容によって変わってきますが、自社の業種の特性を考え新人従業員が理解しやすいようなカテゴリー分けは重要です。

できるだけ複数人でチェックする

システム化するときは、できるだけ複数人でチェックを行うことも重要なポイントです。もちろん、メインとなる担当者を1人決めておく必要はありますが、1人だけに任せてしまうと偏りが出ることが懸念されます。重要な項目を見落としてしまうなど、人間がやることですからヒューマンエラーは付きものです。そのため、基本的な部分は担当の従業員が進めていき、全体のチェックは他の従業員も行うように心がけましょう。特に、重要な業務ほど何重にもチェックしておくことが大切です。

必要に応じて変更を加える
いったんシステム化が完成すれば、そのまま活用することができます。しかし、業務内容によっては、定期的な見直しも必要です。例えば、法律に関わるような業務で法改正があった場合などが一例です。古い法律に沿った内容のままにしておいては、問題が出ることが考えられます。自社の業務に関連した法改正があった場合は、すぐに業務のシステムも見直すようにしましょう。また、必要があれば速やかに変更を加えることも重要です。

法律に関係ない業務であっても、社会的な問題が懸念される場合やサービスの向上を考えて変更に迫られることもあるでしょう。例えば、感染症の予防対策などが社会全体的に求められることもあります。顧客アンケートの実施で、対応を変えたほうがよい部分が出てくることも考えられます。他にも、事故やミスが起こりやすいといった問題が露呈することもあるかもしれません。同じ業務であっても、やむを得ず手順を変えなければいけない事情は出てくるものです。システム化した後も定期的に見直しを行い、必要があれば変更をしていくとよいでしょう。

社内業務をシステム化するためのアプリ開発の手順とは?

では、ここまで説明してきた内容を踏まえたうえで、社内業務をシステム化するための手順を確認していきましょう。ここからは、アプリやソフトウェア開発をするための手順として4つのステップに分けて紹介していきたいと思います。

ステップ1「はじめに業務手順を確立させる」
業務手順を確立させておくことは、最も重要です。そもそも、業務手順が確立できていなければシステム化することはできません。まず、業務を行う目的を考えたうえで、実現させるための適切な手順を決めていきましょう。ここで問題になるのは、普段行っている業務手順が何通りかあるような場合です。例えば、従業員によってやり方や手順に多少違いが出てくることも考えられます。もちろん、そういったバラつきの問題を解決するためのシステム化ですから、異なる手順が存在しているときは一つにまとめなければなりません。その場合は、現状で存在する手順をすべて書き出し、どれが適切かを判断する必要が出てきます。適切な業務手順を絞っていくには、以下の4つのようなことを重視するとよいでしょう。

法的に問題はないか
業務内容によっては、法律を意識しなければならない場合もあります。万が一、確立させた後で違法性が発覚することがあれば、大きな問題となりかねません。必ず業務に関連した法律を事前に確認し、抵触することがないように注意しておきましょう。すでに、違法にならない手順で行っている業務でも、知らないうちに法改正がされている可能性があるため、あらかじめ確認は必要です。また、これまで知らずに続けてきたことでも、気づかないだけで違法性が問われるようなことが紛れているケースも考えられます。システム化は、社内全体の見直しの機会と考え、改めて自社の業務に違法性はないか確認してみるのもよいでしょう。

時間のロスはないか
システム化を図るタイミングで、できるだけ効率的な手順を考えるのもよいと思います。これまで行ってきた手順に問題がないなら、無理に変える必要はありません。しかし、時間にロスが出るような手順では、せっかくシステム化しても違う手順をする従業員が出てくることも考えられます。実際に、いくつかの手順を試してみて、その中で最も効率のよいものを選ぶと失敗を防ぐことができるでしょう。

誰でも対応できるかどうか
業務手順のシステム化は、従業員によってバラつきを出さないための手段です。一部の従業員にとってはやりやすい手順でも、誰もが対応できる手順でなければ意味をなしません。一般的に考えてみて、多くの人が対応しやすい業務手順を採用することが大切です。個人によって向き不向きが分かれることがないよう配慮されたシステムを確立しておきましょう。

安全配慮はできているか
業務をこなすうえで重視したいことの一つに、安全性があげられます。これまで続けてきた業務でも、確立させる前に安全性を確認しておくことは必要です。手順を一通り見て、安全に配慮されているかどうか考えてみましょう。業務の流れの中で危険を伴うことはないかチェックすることは重要です。

ステップ2「課題をあげて仕分けしておく」
不要な業務を仕分けすることも忘れてはいけません。これは、先述した「時間のロス」にも関係するかと思います。例えば、一つの業務の中に同じような内容が重複していることはないでしょうか。作業の確認などは必要かもしれませんが、明らかに無駄な作業は省いておく必要があります。まず、業務を行ううえで課題と思われることをメモ書きして積み上げていきましょう。そして、必要なものと不要なものを精査していくのです。こういった作業は、1人の従業員だけで行わず、できるだけ複数名で考えていくことが求められます。業務は、偏りが出てはいけません。できるだけ多くの従業員の意見を取り入れることが大切です。

その業務に携わる従業員を中心に、関連性のある部署の従業員も交えて行うとよいでしょう。例えば、「ここでこの作業を済ませておくと、他の部署の仕事がスムーズになる」ということもあります。これまで違和感を覚えたまま続けてきた業務であれば、システム化を課題解決の機会にすることも期待できるでしょう。顧客との接点があるような業務なら、これまでクレームとして入っていたことを課題にあげてみるのも大切なことです。アンケートを取っている場合は、どのような問題が多いのか分析してみましょう。そして、解決できるよう業務の見直しを図っておくのです。

サービスとして実施していることでも、顧客からは不要に感じることもあるかもしれません。または、スピーディーな対応を優先するあまり、不親切に受け取られている場合もあります。顧客との接点が強い業務ほど、顧客のことも考えて決めていくのがおすすめです。

ステップ3「ソフトウェアやアプリの開発会社を検討する」
業務手順がまとまった後は、いよいよソフトウェアやアプリの開発へと進みます。まず、自社アプリやソフトウェア開発を受けてくれる会社を探しましょう。すでに、取引のある開発会社がある場合は、そこに依頼するのも一つの方法です。まったく取引がない場合は、開発会社のランキングや口コミなどを参考に探したり、普段交流のある会社などに紹介してもらったりする方法もあります。いずれにしても、まず開発にかかる費用を知ることが重要です。業務をシステム化する自社アプリやソフトウェアの開発にいくらかかるのか、見積もりを取りましょう。

その際は、「自社にとってソフトウェアとアプリのどちらが合っているのか」について判断することが大切です。そのうえで、どちらか片方で開発してもらったり、予算が合えば両方でそろえたりしてもよいと思います。ただし、見積もりをする際は必ず内訳を明確に出してくれる開発会社にしたほうが安心です。また、1社のみではなく少なくとも3社程度は見積もりを取っておくと失敗を防げるでしょう。なぜなら、1社だけでは費用が適切かどうか判断しにくいからです。2社でも判断は難しいですが、3社程度比較すれば目安がどれくらいなのかつかみやすくなります。

アプリ開発の場合、見積もりはエンジニアにかかる費用として考えておきましょう。例えば、大手の開発会社なら1人1カ月あたり50万〜100万円前後、個人もしくは中小の開発会社なら1人1カ月あたり40万〜60万円前後が多い傾向です。もちろん、あくまでこれは目安ですが、開発期間が長くなれば相応の費用がかかることになります。また、アップデートする際の費用や管理にかかる費用などの確認も必要です。専用のタブレットなど端末も用意する場合は、レンタルも含めて検討してみましょう。

新人従業員が業務を覚えるためのシステム化といっても、1台や2台では足りない会社もあると思います。従業員を多数抱える企業ほど、開発に加えて端末の調達も一緒にできることを考えておくことは大切です。また、開発会社を決めるときは、過去の実績を確認するようにしましょう。自社アプリやソフトウェアを開発してくれる会社は多いですが、どこでもよいわけではありません。多くの開発会社は、これまでの実績をホームページで公開しています。過去の実績を参考に、自社が求めるものに合っているかどうかを判断してはいかがでしょうか。

費用面はもちろん、見やすさや使い勝手、変更が必要な際の柔軟性など総合的に判断することがポイントです。また、不明な点や疑問があれば納得できるまで質問して、疑問に対してわかりやすい回答を得られるかどうかも判断材料の一つとなります。

ステップ4「開発に向けて具体的な打ち合わせを行う」
自社に合った開発会社を決めた後は、システム化のアプリやソフトウェアの開発に向けて具体的な打ち合わせに入ります。業務手順が確立した時点で、書面にまとめておくのがおすすめです。打ち合わせをするときに、その書面を開発会社の担当者に渡せばスムーズになるでしょう。アプリ開発は、「設計」「開発・テスト」「リリース」の順で進められていきます。「設計」は、「外部設計」と「内部設計」の2つがありますが、個人的に見て発注する側が重視しておきたいのは「外部設計」ではないでしょうか。

なぜなら、「外部設計」とはアプリの画面構成や操作方法などのことで、実際に使いやすいかどうかが問われるからです。業務をシステム化するときは、内容がわかりやすいことも大切ですが、操作自体もわかりやすいものにしておく必要があります。実際に、設計を始めてから確認は行われますが、どのようなものがよいのか、打ち合わせ段階で希望を伝えておくほうがスムーズです。万が一、既存のアプリやソフトウェアで気に入っているものがあれば、見てもらうこともよいでしょう。言葉で伝えるよりもイメージを具体的に伝えることが期待できます。

ご利用前にアカウントの登録が必要です。こちらのアカウントで全てのサービスをご利用頂けます。このサービスは企業様専用のサービスとさせて頂いております。個人、個人事業主の方はご利用頂けません。

アカウント登録

ご利用前、ご利用中のお客様でご質問がある場合はお気軽にお申し付け下さい。

お問合せフォームはここから

テレワーク(在宅ワーク)対応、システムを駆使してコストの削減・事業の効率化・売上の向上をご提案致します。<低リスク・低価格>なサービスとなっています。

アカウント数の制限や課金体制により、便利で安そうなソフトウェアが割高になることもございます。さまざまなお客様の声に応えようとすると、多機能になりすぎて、ほとんどの会社が利用しない機能、わかりずらい機能などを抑えて、シンプルで最小限のソフトウェアの提供を目指しております。運用実績のあるソフトウェアを販売も行っております。カスタマイズして便利に使えるソフトウェアにもなります。

中小・個人事業主へ特化した長く使える安くて便利なソフトウェアの提供を行っております。

APソフトウェア問合せ先

お電話では一次受付となり全て折り返し対応とさせて頂きます。折り返し対応には3営業日以内に折り返し致します。既にアカウントをお持ちの方は会員画面のご要望欄からも受付しております。<業務担当は土日祝お休みとなります>

APソフトウェア お問合せ先 TEL 03-4578-5831